当事者の方へ
対処法-人とのかかわり・日常の工夫
周囲の協力・理解が大切
LiD/APDは聴覚に異常がないため、周囲への伝え方に悩む人も少なくありません。しかし、学校や職場で支障なく生活するためには周りの人の配慮やサポートが必要です。具体的に伝えることによって、身近な人に理解してもらい、精神的に寄り添ってもらうことも大切です。また、相手との関係によってどのように伝えるかも変わってきます。次の内容を参考に、それぞれでできる工夫を整理してみましょう。
【APDが何か】を医学的に説明したいとき
聴力検査では異常が無く、音や声は聞こえますが状況によって音声を言葉として聞き取れないことがあります。この症状は聴覚情報処理障害／APD（Auditory Processing Disorder）と呼ばれます。雑音がある環境や、複数の人が同時に話をするときに聞き取れないことが多いです。これまではあまり周知されていませんでしたが、近年この症状を持っている人は少なくないことがわかってきました。
ご自身の症状に当てはめつつ、上記の文章を参考に伝えるのもよいでしょう。
それぞれの工夫と配慮
家庭で
◎自分で出来る工夫
- テレビの字幕を表示したり手元スピーカーを利用する。
- 重要な部分は繰り返して確認し、最後にもう一度言ってもらう。
- 日頃から規則正しい生活を心がけ、睡眠不足や体調不良を避けてベストな状態を保つ。
- 名前を呼んで注意を向けてから話し始める。
- 会話をするときは静かな場所で、掃除機や水道、ドライヤーなど大きな音に注意。
- 複数人での会話は、声がかぶらないように一人ずつ話す。
職場で
◎自分で出来る工夫
- 仕事に支障が出ないよう、LiD/APDについて最初に伝える。
- オフィスではコピー機やエアコン稼働音など雑音の少ない席にしてもらう。
- 打ち合わせや会議等は、リアルタイム文字変換アプリや許可を得た上でボイスレコーダーなどを使用して聞き取りの補助手段とする。
- 正確な聞き取りが必要となる業務（電話やインターカムを使用する業務等）が少ない部署に配属する。
- 重要な指示は個別に静かな部屋で受けるか、メモやメール等で文字化して伝える。
- 補聴機器を使用する場合には、その使用に対して協力する。
学校で
◎自分で出来る工夫
- 先生の声が聞き取りやすい席にしてもらう。
- 送受信機を使用して話し手の先生にマイクを付けてもらう。
- 人的なサポートや支援を活用する。
- 板書をまめにしたり視覚的な資料を多く使うなど、先生による授業の工夫
- 椅子や机の脚にカバーを付けて大きな音がするのを軽減する。
- 担任からクラスメイトやクラスメイトの保護者たちへ、機器使用や症状についての情報共有をしてもらい理解を得る。
学習時における人的サポート
学習支援員、支援教室
- 小中学校で、教職員と連携を図りながら学校生活を支援するノートテイカー
- 大学などで、聴覚障碍者の情報保障として講義内容をリアルタイムで支援する。
- 2～3名が隣に座り、ノートやPCを使用して文字起こしをしたり、教科書や資料をペンで追って進行箇所を伝える。
高校進学の選択肢
高等学校は義務教育ではないため、進学先も自由に選択可能です。
この選択の余地は、聞き取り困難の特性を持つ方々にとって、かえって悩みの種となることもあるのではないでしょうか。
このページでは、近畿APD当事者会の皆様に全面的にご協力いただいた『高校進学の選択肢-それぞれのメリット・デメリット-』についてのアンケート回答をご紹介いたします。
全日制高校
週に5～6日、平日昼間の時間帯に授業を設ける学校を指す。3年以上の在籍と単位取得で卒業可能。
| メリット | デメリット |
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全日制高校に通っている当事者の方が感じる事
- 実際に高校に通っていたときはまだAPDの存在を知らず、聞き取れなかったり口頭での説明を理解できなかったりするのは全て努力不足だと思っていたので悩みました。（現在大学生の方）
- 私立に通っているのですが、まだまだ理解を得られないです。ただ、空き時間などに親切な先生は親身に授業内容の確認をしてくれることもあります。まだまだ、先生や友達に打ち明けられません。先生対象のAPD講習を行って欲しいです。
- 自分は私立出身で外部クラスは別棟のため受けやすかったですが、内部クラスでは色々ときつかったかなと思います。
- 休まず通いたいけど頭痛や神経が疲れすぎて欠席が増えてしまいます。教室にいるのがつらい時に別室で休める環境が欲しいです。また、科目や体調によって聞こえにくさが違うので、聞こえにくさがひどい時は別室か家でオンライン授業を受けたものを出席認定して欲しいと思っています。（現状、教室の雑音がつらいため廊下に出て授業を受けていることがあるが教室にいないため欠席扱いになっていて、進級のための出席日数が厳しくなるので困っている。）
- 本当の平等とは？ 学びやすい環境を作りたいだけ、工夫したいができない歯がゆさもあります。 でも、全日制高校に行ったことの後悔はないです。いろんな人がいると知ることができ、工夫しよう知ってもらおうと考えて行動することができたから。
- 人がたくさんいるのでうるさくなると先生の声が聞こえないし、理解してくれる人が少ないと思います。1日の大半を学校で過ごすことになるので、学外での活動は多少制限されると思います。 環境は人によって異なりますが、私の場合は授業参加や課題提出を熱心にしなくてもよかった点が結果的に良かったです。 また教師や学生間で良い縁に恵まれたり、良い経験をすることもありました。
- 人が多い分、聞き取ることが殆どできない。（静かな場所は別です。）聞き返すことが多いし、それによって人間関係で困ることが多いと感じます。
定時制高校
昼間（午前・午後）と夜間の3部制であり学ぶ時間は選択可能。一般的に在籍期間は4年間必要。
| メリット | デメリット |
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通信制高校
登校日数を選択可能で一般的に単位制が導入されている。卒業までの期限が無く、自宅学習のため計画的な勉強進行が必要となる。
| メリット | デメリット |
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その他／コメント・メッセージ
- 全日制(進学系)で不登校になり、定時制に転校しました。正直、私には全日制は無理でした。普通を求められ、"不自由"や"強制"といった、悪い印象ばかりで、障害がある人、困り事が強い人には向いていないと思っています。 定時制に転校したことで、のびのびと高校生活を送ることができました。私は必修科目以上の発展科目(数Aや数2など)は受けずに、定時制だからできること、をたくさん経験しました。 市民講座を受けたり、資格試験を受けたり、商業科目を受けたり、独自の授業(私は博物館の勉強をしました)を受けて、全日制の高校じゃまず経験できないことばかりで、本当に充実していました。 ただ、大学に進学したら学力が足りていないことを痛感しましたが、大学は専門性の強い授業を受けるので、特に不便は感じませんでした。例えば、私は文系学部の大学に指定校推薦で入学しましたが、前述の通り理数系の科目をほとんど受けなかったので、入学生テストで酷い点数を取りました。でも文系学部なので特に問題なく、好成績で大学も卒業しています。 必要な学問・学力は人それぞれなので、大学進学などに学力が必要だと思うのなら、必履修科目以外の授業を自分で受ければ良いだけなので、定時制だから大学進学の不利だとは思いません。 また、定時制はやはり不登校を経験した人だったり、持病がある人、働きながら通う人、大人になってから学び直しをしている人など、様々な事情を持つ人が集まります。だからこそ、先生たちもとても気配りをしてくれると言いますか、話も聞いてくれるし、困ったことがあれば先生に相談しやすい環境が整っていました。イジメなども受けたことがありません。 私が高校生の時はまだAPDの診断も受けておらず、発達障害についても検査はしていませんでしたが、今こうして障害が見つかったからこそ、定時制高校で正解だったんだと思っています。
- 自分はこういうことで悩んでいるというレジュメみたいなのがあれば便利かな。
常に同様の聞こえ辛さではなく、環境はもちろん体調やストレスによっても聞き取り能力が変動することを知ってもらいたい。また、０か１００の対応（通学で授業が受けにくいなら通信へ行け）というような対応ではなく、全日高校に通いながら、しんどさを軽減する合理的配慮をお願いしたい（現在県立の中高一貫校在席だが、中学入学時からずっと求めている合理的配慮は学校の事情で却下されており、そのために出席日数が足りなくなりそう。配慮を求めると通信をすすめられてしまうので悲しい。 - 全日制課程を卒業後に浪人を経て国立大学に進学し、大学院に進学しました。現役の高校生ではないということをお伝えさせていただきます。 現在の私があるのは、高校の頃に全日制過程の環境があったからですが、実際に自己実現を目指すときには学校は足枷になりました。 高校に求めるのは多様な価値観と接触や自身の選択肢を広げることだと思います。 勉強なんて必要になった時にすればいいと思っています。
合理的配慮について
2016年4月、「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」（略称「障害者差別解消法」）において、障害者障壁をとりのぞくために合理的な配慮をすることが民間企業の努力義務として定められました。その後、2021年5月の法改正によって今後は法的義務として求められることとなり、2024年4月1日からは民間事業者においても合理的配慮が法的義務化される改正障害者差別解消法が施行されます。
合理的配慮とは、障害者手帳を持っている人に限らず日常生活や社会生活に相当な制限を受けている人すべてに適応されます。役所や事業所は配慮を求める意思表明を受けた場合、過度な負担になりすぎない範囲で社会的バリアを取り除くための配慮を行うことが求められます。この障害者差別解消法では、障害のある人・ない人のお互いが歩み寄り、理解し合う共生社会の実現を目指しています。
